どうする？独身女性の老後のお金。40代からでも間に合う、快適老後生活のつくりかた

１、独身女性のリアルなおひとりさま事情

純白のドレス姿の友人を祝福し、私もいつか……と希望を持っていた20代。
仕事はバリバリこなしつつ、飲み歩く独身仲間は段々と減り、気づけば恋愛迷子の30代。
友達の子どもはもう中学生!?
周りからは結婚のことに触れられなくなり、40代で深刻な不安に駆られる。
「私、一生独身なのかも」

働き方やライフスタイルを自由に選べるこの時代。
結婚についても、「する」「しない」、どちらを選択するのも自由です。

結果的に「生涯独身で過ごすことになってしまいそう」という人でも、老後の人生を充実させることは可能です。
1人でいることが好き、仕事や趣味を制限なく続けたい、今のままの生活に満足している、などの理由で、結婚しないことを選ぶ女性も今や珍しくはありません。

今は仕事もほどほどに充実していて、生活するには特に困っていない。
同じような独身仲間もいて毎日充実している。
それはすばらしいことです。
でも、10年後20年後はどうでしょうか。
老後を考えると不安でいっぱい、という方も少ないくないでしょう。

老後は必ず訪れます。
女性が老後を一人で生きるためには、実際にはどんな備えが必要なのか、
早いうちから考えておきましょう。

（１）これから迎える超ソロ社会。2035年には女性の２割以上が生涯独身

厚生労働省が発表した白書によると、50歳の時点で1度も結婚していない人は、2010年は男性20.1％、女性10.6％でした。

（平成26年版厚生労働白書参照）

この割合はさらに増えるとみられ、2035年には男性は29.0％、女性は19.2％に上ると推計されています。
17年後、約2割の女性が生涯独身であるということです。

また、全体で見ても日本の人口の半分は独身者となる超ソロ社会になるともいわれています。これは、未婚者だけではなく、一度結婚して別れた方も含まれます。

そして、独身者のなかでも、高齢の女性の割合がとても高くなります。

（２）平均寿命の長い女性。夫が亡くなり高齢でおひとりさまに

一度は結婚しても、女性がおひとりさまになるケースは二つ考えられます。
一つは離婚した場合、もう一つはパートナーに先立たれたとき、つまり死別した場合です。

日本の離婚率は35％前後といわれ、およそ3組に1組は離婚していることになりますので、他人事ではないかもしれません。
結婚後5年以内の離婚が一番多いとされていますが、近年では結婚後20年以降のいわゆる熟年離婚も増えています。

また、平均寿命から考えても、パートナーが先立ち、女性がおひとりさまになる可能性が高くなっています。

平成29年の調査（厚生労働省「簡易生命表」）では、日本の平均寿命は女性が87.26歳、男性が81.09歳となっており、女性の方が6歳長く生きています。

最近では「没イチ」という言葉も登場し、死別の悲しみから一歩踏み出し、ポジティブに新たな人生を歩もうとする活動も増えているようです。

（３）どんな生活がしたい？　自分の理想を思い描いておくことが大切

結婚せずに生涯独身で生きるという方も、今は結婚しているけれどいつかはおひとり様になるかもしれないという方も、一人で生きる将来を考えると不安が多いかもしれません。

もし、大きなけがや病気をしてしまったら、親の介護が必要になったら、年を重ねて働けなくなったら、など様々な悩みがありますが、その多くがお金の問題であるようです。

しかし不安にばかりとらわれるのではなく、この先の人生をどのように楽しみたいのか、どんな生活を送りたいのか、自分の理想を思い描いておくことが大切です。

何歳まで働きたい？　どんなところで暮らしたい？　誰と過ごしたい？　何をしている時が幸せ？　老後にやりたいことは？

そして、理想の生活を描いたうえで、これから直面するであろう問題とも向き合っておきましょう。
そうすると、いつ、何に、どれくらいのお金が必要になるかを把握することができ、それに向けてお金の準備も考えられるので、これからの人生を前向きにとらえることができます。

２、独身女性が老後にもらえるお金は？

独身女性の最大のメリットは何といっても自由なこと。
好きな時間に何をしてもいし、自分のスケジュールで起き、寝たいときに寝られます。

お金だって自由に使えるので、自分で稼いだお金はすべて自分の好きに使えます。転職や引っ越しなど、人生に関わる大きな決断も誰に相談する必要もなく、好きなタイミングで決められます。

しかし心配なのは、10年後20年後。今と同じように活動できなくなる年齢は必ずやってきます。

そうなったときに、「若いうちにお金を貯めておけばよかった」、「老後に備えて準備をしておけばよかった」と後悔しても、もとに戻ることはできません。

独身女性が知っておきたい、老後のお金のあれこれを見ていきましょう。

（１）年金ってどれくらいもらえるの？

老後のお金、イコール年金と考えている方は多いのではないでしょうか。年金とは、いったいいくらもらえるのでしょうか。

現時点で年金を受給している人の平均は、

平成28年で国民年金が55,464円、
厚生年金を受け取っている人で14万7,927円です。

これは男女合わせた平均です。
女性だけで見ると、

国民年金受給者……52,708円
厚生年金受給者……102,708円

女性の単身世帯では、年金で受け取れる額が5～10万円程度になってしまいます。

■平均余命から計る、年金でもらえる金額の合計

厚生労働省の発表（平成29年簡易生命表）によると、60歳女性の平均余命は28.97歳となっているので、60歳を迎えた女性は、平均で88.97歳まで生きると考えられます。

65歳から年金をもらい始め、89歳まで生きるとした場合、24年間で受給する年金の総額は約2937万円となります。

102,000×12ヶ月×24年間＝29,376,000円

これはあくまで現在の平均値ですが、超高齢化社会の時代、年金資金の不足が問題とされており、いつ破綻してもおかしくない状況です。老後の資金として年金だけを期待しておくのには不安が残ります。

（２）老後に必要な生活費はどのくらい？　年金でまかなえる？

総務省の家計調査では老後の平均的な生活費が調査されています。

夫婦二人で一般的な生活を送る場合は、毎月277,283円の生活費がかかっています。

内訳は、

食費　75,000円
住居費　16,000円
交通通信費　36,000円
被服及び履物費　9,000円
教養娯楽費　27,000円

などです。

それに比べて独身の場合はどうでしょうか。
老後の一人暮らし世帯の平均的な生活費は毎月15万8,000円程度です。

内訳をみてみると、

食費が、約4万円
住居費が。約2万円
被服費が、約5,200円
教養娯楽費が、約1万9300円

などとなっています。

夫婦二人でかかる1カ月の生活費の平均が約27万7,000円なのに対して、独身世帯は15万8,000円となっているので、独身の方が割高だといえます。

定年となる60歳から、平均寿命である89歳までの29年間、毎月の生活費が15万8,000円かかるとしたら、総額で約5,500万円となります。

158,000×12×29年間＝54,984,000円

この数字は月の生活費の平均ですので、通院・入院、介護、その他のトラブルによる出費は別途かかってくることになります。

また、おひとり様生活を謳歌してきた独身女性は、日々の生活コストが高いといわれています。
正社員でそれなりの収入を得ながら生活を送っている人は、子持ち世帯よりも自分のために使えるお金が多く、余裕のある生活を長年過ごしています。
定年後にも生活水準を落とさずに暮らしていくためには、余裕のある蓄えが必要です。

（３）年金だけでは生活できない！　足りない分はどうする？

先に書いた試算のとおりであれば、女性が平均年齢である89歳まで生きる場合、年金の総受給額2937万円に対してかかる生活費の総額は5500万円でした。

5500万円-2937万円＝2563万円

現在の年金支給額で試算した場合でも、2,563万円が不足するという計算になります。この不足している金額を、今のうちから準備しておかなければなりません。

例えば40歳の方であれば、定年を迎える60歳までの残り20年間で、2500万円の貯金をしなければならないのです。老後資金として、年間で125万円、毎月では10万円を、現在の収入から貯金しておく必要があります。

毎月の負担額を軽くするには、できるだけ早く、１カ月でも早く老後貯金をはじめるのがよさそうですね。

平成26年の総務省による全国消費実態調査では、40代女性の平均年収は394万円、それに対して平均貯蓄額は959万円となっています。

ただし、平均値は、著しく高い数値の人がいる場合には上がってしまうので、普通の金額を見るには中央値を見てみましょう。中央値とは、貯蓄の少ない順、または多い順に並べたときにちょうど真ん中の数値のことを言います。40代女性の貯蓄額の中央値は600万円程度となっています。

一方。40代女性の中には貯蓄が50万円以下、中にはほぼゼロ、という方がいるのが現実です。

３、女性が独身だとお金を貯めるのがキツい!?

独身女性が老後の生活を考えるとき、10年後20年後を見越してかなりのお金が必要なのは分かっていても、老後に必要な十分なお金を貯めるのはそう簡単なことではありません。
年収が高くて、高い買い物はあまりしていないという人でも、日々の生活で少しずつ無駄な出費が重なり貯金ができない女性もいれば、少ない収入の中から老後のためにとコツコツ貯めようという人も。

なかなかお金が貯まらない要因は様々です。ここでは、貯金がしづらい原因を見ていきましょう。

（１）そもそもの収入が低いので、貯金にお金がまわらない

男女平等の社会といっても、いまだに現実の収入は男性より女性の方が少ない傾向にあります。
平成28年度の国税庁の調査（民間給与実態調査）を見ると、全体の平均給与は422万円です。
これを男女別にみてみると、男性の平均給与は521万円、女性の平均給与は280円となっており、その差は2倍近くであることが分かります。
その理由の一つは、男性は年齢に応じて給与が上がっていく総合職が多いのに対し、女性は転勤のない一般職が多く給与があまり上がらないことが考えられます。

もう一つは、女性に非正規雇用の割合が多いことです。結婚や出産を機に、もしくはそれを見込んで非正規雇用で働いている人が多いようです。このような理由から、そもそもの収入の中から貯金が十分にできない女性が数多くいます。

（２）気力、体力が低下。女性を襲う更年期

年を重ねるとともに訪れる更年期は、仕事に対しての気力も体力も低下させてしまいます。独身女性は家庭に縛られることが少ない分、仕事関係の人と接することも多く、夜や休日も予定でいっぱい、という生活を送っている人も多いです。

そのため、食事のバランスやホルモンバランスが乱れやすくなり、更年期障害の症状が早まる、ひどくなるとも言われています。また、一人という寂しさや、老後への不安を人知れず抱えてしまい、気がつかないうちに精神的なストレスも加わっている。こうしたことから体調を崩し、フルタイムで働くことが難しくなるケースもあります。

結婚しないことを選択したという女性でも、もし結婚していたら…という思いに駆られたり、誰かそばにいてほしい…と孤独な思いを抱いている人は少なくありません。そして、自分で選んだのだから最後まで自分で何とかしなくては、と頑張りすぎてしまい、人に頼ることが難しく、助けて、といえなくなってしまいます。

（３）長生きして寝たきりになるリスク

独身の場合、老後に身の回りの世話をしてくれる配偶者や子どもがいなければ、福祉サービスを頼む費用も必要になります。

食事や家事の代行サービス、介護サービス、老人ホームに入居する、などの費用もかかってしまいます。特に女性は、男性よりも平均寿命が長いことで、その分サービスにかかる費用や、寝たきりになったときの費用が掛かることが多くなってしまいます。

４、じゃあ、どうやって貯める？　老後の資金を用意する方法

老後の資金が多く必要なことが分かっていても、どうやって準備したらいいの、と不安に思う方は多いと思います。
そんなにかかるなら今の生活を切り詰めなくては、と思うかもしれませんが、老後のために今の生活がカツカツでつまらないものになっては意味がありません。
長期的な視点を持って、計画的に老後の資金を用意する方法をご紹介します。

（１）今から毎月貯金する

一番単純な方法ですが、早く始めれば始めるほど毎月の不安額は軽くて済むので、コツコツ貯めていこう、と思う方は1カ月でも早く始めることをおすすめします。

毎月の固定費に、節約できる部分はないか見直してみることも必要です。スマートフォンを格安SIMに変えるだけでも、5000円～1万円近く節約できます。月にするとわずかですが、年間にすると6万円～12万円になるので、ばかにできません。削れる部分があれば、その分貯蓄に回すことができます。

また、毎月貯めようと思っても、気づいたら使ってなくなっていた…という経験がある人は、貯蓄専用口座への自動振り替えを活用するのも効果的です。給与が振り込まれたら、使う前に毎月決まった金額を強制的に貯金に回す、先取り貯金ができます。一度申し込んでおけば、自分で何もしなくても預金の残高が増えていくので便利です。

また、最近では貯蓄に便利なアプリなどもたくさん出ているので、そういったアプリを使えば、楽しんで貯金をすることができます。あらかじめ自分で設定した費目に使った金額を入力するだけ、自動的にグラフ作成までしてくれる、というような無料でも高機能なものがありますので、自分に合ったものを探してみるのもよいでしょう。

しかし、先にも書いたように老後の生活に必要な1,400万円を準備しようとすると、40歳の方であれば20年間、毎月6万円弱を貯金に回すのは現実的にはなかなか難しいところです。

（２）老後資金を作るために、個人年金(deco)を利用する

毎月一定額を貯蓄するのは同じですが、その貯蓄に回したお金を積み立てていき、金融商品を使って運用するという方法もあります。
「個人型確定拠出年金（deco）」という言葉を聞いたことがある方も多いでしょう。
調べてみたけれどど、自分で運用するのは難しそう、と感じた方もいるかもしれません。。

decoは、ごく簡単に言うと老後資金を自分で作るための制度のことです。
積立して老後資金を作るための自分専用の口座を持つことになります。老後の資金を積み立てながら、運用によって資金が増える可能性もあります。細かい決まりはありますが、日本に住んでいて20歳以上の方であれば、原則だれでも加入することができます。

decoの特長として、60歳までは積み立てたお金を引き出すことができないので、老後資金として貯めているお金を、途中で他のことに使ってしまうことはありません。
その特性を生かして、老後資金のために利用する方が多いのです。

decoには、3つの税制が優遇されるメリットがあります。
一つ目は、積立金がすべて所得控除の対象となるので所得税、住民税を減らすことができます。
二つ目は、利息などの運用で出た利益などが非課税になります。
三つめは、60歳になってお金を受け取るときに税制優遇があることです。

気を付けなければならないのは、decoの場合、運用商品を自分で選ばなければいけません。リターンの大きい運用を狙えばそれだけリスクもあることは考えなければならないので、情報収集や運用についての勉強はする必要があります。

（３）貯めてきたお金の一部を投資に回す

ご存知のように、現在の銀行金利は0.2％と限りなくゼロに近く、銀行口座に入れたままでは大きく増えることはありません。

資産を増やす方法として有効なのが、投資です。
投資というと難しそう、と思うかもしれませんが、ファンドマネージャーや運用会社が運用をしてくれる、小額から始められる積立型の投資信託や、企業や国にお金を貸すことで利息を払ってもらえるリスクの低い債券などから始めてみるのがおすすめです。
投資対象の選定や運用をプロが行ってくれるため、任せておけばよいというものです。

これまでにコツコツと貯金をしてきて、まとまった額の蓄えがあるという方は、その一部を使って資産を増やすやり方を考えていくのも一つです。
ここでは例として、債券（個人向け国債）や一括型の投資信託、不動産の購入などを紹介します。

債券（個人向け国債）は、国家・公共団体・銀行・会社等が、事業に必要な資金を借り入れるために発行する有価証券のことで、あらかじめ5年や10年などの償還期間や利率が決められているので、定期的に利率分の利息を受け取ることができます。

債券は他の金融商品に比べてリスクが低く、定期預金などよりも利率が高いので、堅実に投資をすることができます。

また、ある程度投資に慣れていて、まとまったお金で大きな利益を狙いたい方は一括投資を選ぶ方もいます。積立投資よりも元本が大きい分、短期で大きな利益を手にすることも可能です。
ただし、大きく値下がりした場合はダメージも大きいことを考えておく必要があります。

不動産投資は、比較的安定した家賃収入が望めるので、将来の不労所得や年金対策にもなります。株やFXなどに比べるとリスクも少なく、リターンも比較的大きいため有効な投資手段の一つといえます。

近年では、「思う存分DIYが楽しめる！」という理由で、主婦の方に中古の不動産投資が人気となっています。

（４）老後も収入を得られる方法を考えていく

いざ60歳になってから、生活が厳しいので収入を得ようと思っても、なかなか難しいものがあります。そこで、定年後も仕事をして収入を得るにはどうすればよいか、考えてみましょう。

例えば長年企業に勤めている方であれば、そこで培った専門能力を活かして収入を得ることができるでしょう。
インターネット関連、経理・財務、人事・教育、法律知識などは活用すれば収入を得る可能性は十分にあります。もちろん自ら営業活動をする方法もありますが、講師派遣サイトに登録したり、商工会議所、カルチャースクール、大学の研修センターなどで講師として働くこともできます。

老後に働いて収入を得るために、資格を取って新たなジャンルに挑戦する方もいます。マンション管理士、電気主任技術者、ファイナンシャルプランナー、社会保険労務士、社会福祉士などは専門性があり、若い方の雇用だけでは足りていない分野もありますので、重宝されます。興味のある分野を追及して、新たなステージに挑戦することで、生活にもハリがうまれるでしょう。

最近では、社会貢献活動へのニーズも高まっているので、子育て、介護、地域発展、農業、シニア活性化支援などは多くの可能性があります。

社会貢献活動は、大きく収入が確保できるわけではありませんが、やりがいを感じられ自分も元気づけられます。NPO法人や一般社団法人、財団法人などを探して働く場を設ける方法もあります。

まだまだ体力に自信があるという方は、パート勤務などでお店や倉庫内の作業、清掃業務、介護などの現場で活躍する方もいます。

何か特技があるなら、民間のシニア派遣や行政のシルバー人材に登録して派遣される方法もあります。

（５）高齢者同士のシェア生活、支出を抑えて孤独も解消

60歳になっても元気な方同士が集まり、助け合いながら共同生活をおくる高齢者向けシェアハウスがあります。

シェアハウスの大きなメリットは、入居費や生活費などのコストを安く抑えられる点です。
キッチンやお風呂、トイレなどの水まわりや、食堂などのスペースが共同になっていて、その分同居人同士で顔を合わせたり会話が生まれる機会となり、さらに家賃負担も軽いという点で単身高齢者の方が選ばれるケースも増えてきています。

国民年金の月6～7万円で生活する人や、生活保護における住宅扶助の上限額を念頭に置いて家賃を設定しているシェアハウスもあります。1人暮らしの不安を拭うことができるうえに、他の高齢者たちとお互いを見守りあいながら、出費も抑えて暮らすことができます。